1970年代までは、制度品メーカーは、基本的にはどのチャネルでも同じブランドで コーナー作りをしていました。ところが、GMSが台頭して、百貨店と同じような売場が 量産された結果、百貨店のステータスが失われてきました。制度品メーカーにとっては、 良質な顧客を固定化しており、売上高や利益率も高い百貨店は重要なチャネルです。そこ で、制度品メーカ―は、百貨店専用ブランドを開発して、他のチャネルと差別化を図る マーケティング戦略を取ったのです。これが、同一メーカーでありながら、複数のブラン ドをチャネルによって使い分ける、本格的なチャネル戦略の始まりです。
このようにして、制度品メーカーは、百貨店専用ブランドを投入したのですが、これだけ では、メーカー色が強いので、本当の意味でのブランドを育成することはできません。 したがって、次に制度品メーカーが取った戦略は、製品からメーカー名をはずしたアウト オブブランド戦略です。これにより、ブランド名を前面に出して、ブランド育成を図る 展開が可能となりました。
資生堂は、再販制度が機能していた頃から、すでに別会社を設立して、化粧品専門店ブラ ンドを投入していました。また、百貨店と有力専門店だけに配布するブランドも持ってい ました。しかし、これだけでは、再販撤廃後の他チャネルとの競争に耐えられないと判断 して、中小の化粧品専門店向けにも、新しい専用ブランドを投入することになりました。 カネボウは、中小の化粧品専門店向けの専用ブランドでは、資生堂を一歩リードする形で 展開しました。コーセーは、連結子会社のアルビオンが、化粧品専門店の専用メーカーと して、化粧品専門店の主力商品となっています。
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